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ホーム > 個人のお客さま > 将来に備える > 投資信託

投資信託

近年、将来に備えた資金づくりの手段として注目されている投資信託。お客さまお一人おひとりのプランに合わせて資産を運用いただけるよう、多種多様な商品をご用意いたしました。

【スマートフォン・タブレット端末によるインターネット投資信託の利用制限について】
インターネット投資信託の利用につきましては、スマートフォン・タブレット端末には対応しておりませんので、インターネットパソコンでのお取引をお願いいたします。

低金利政策の継続、公的年金への不安などを背景に資産運用にも自助努力が必要な時代となりました。
これからの生活設計やセカンドライフの準備は万全ですか?
投資信託は近年、将来に備えた資金づくりの手段として注目されています。
「ためる」から「ふやす」時代へ。
これからの資産運用を<七十七>の「投資信託」で考えてみませんか。

投資信託のリスク等についてはこちらをご確認ください。

新着情報

26.7.18 投資信託取扱商品の追加について〜「<七十七>インターネット投資信託」による購入時のお申込手数料が無料の商品を拡充いたします〜
26.7.11 投資信託月間販売件数ランキングを2014年6月分に更新しました
26.6.2 「<七十七>NISAスタートアップキャンペーン」実施中!
26.5.23 インターネットバンキング等のセキュリティ対策ソフトの無償提供開始について
26.5.19 【重要】「Windows8.1」による<七十七>インターネット投資信託のご利用について
25.9.20 投資信託取扱商品の拡充について〜インターネット投資信託による購入時のお申込手数料「無料」の商品が加わります〜
24.10.25 当行ホームページの「投資信託」サイトの拡充について〜お客さまの資産運用をサポートいたします〜
24.2.10 「東日本復興応援株式ファンド 愛称『ニッポンの絆』」の取扱開始について
23.10.28 投資信託取扱商品の追加、一部販売再開および一部販売停止について

投資信託のご案内

2014年1月より、NISAがはじまりました。個人投資家向けの投資信託の投資収益が非課税になる、「NISA」がはじまりました!

  • これから投資信託を始める方へ
  • 基準価額
  • インターネットで投資信託
  • 特定口座
  • 積立投信
  • 用語集

投資信託のリスク等について

投資信託は、株式など価格変動を伴う有価証券などに投資するため、以下の要因などにより、投資元本を割込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。

投資信託の主なリスク

  1. (1)価格変動リスク
    投資信託の時価(基準価額といいます)が下落して、資産価値が減少し、元本割れの可能性があること。

  2. (2)為替変動リスク
    海外の債券や株式などに投資した際に、為替変動によって資産価値が減少する可能性があること。

  3. (3)信用リスク
    債券を発行する国や企業が倒産・債務不履行となり、損失が発生する可能性があること。

  4. (4)流動性リスク
    現金化する際に換金できない、または不利な条件でしか換金できない可能性があること。

  5. (5)カントリーリスク
    投資先の国の政治・経済・社会情勢の混乱などによって投資回収が困難となり、損失が発生する可能性があること。

  6. (6)インフレリスク
    インフレにより物価が高騰し、実質的な資産価値が減少する可能性があること。

ご留意事項

本サイトは、当行が行う投資信託ファンドの概要などを紹介するために当行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。より詳細な内容は、投資信託取扱店までお問い合わせください。

投資信託のリスクについて

  • 投資信託は、株式など価格変動を伴う有価証券などに投資するため、以下の要因などにより、投資元本を割込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
    • 組入株式の価格の下落、金利変動などによる組入債券の価格の下落
    • 組入株式・組入債券などの発行者の経営・財務状況の変化
    • 海外の株式・債券などへの投資における為替相場の変動
  • 換金可能日に制限(クローズド期間など)がある投資信託商品は、換金できない場合があります。

投資信託ご購入にあたってのその他のご留意事項

  • 投資信託をご購入の際には、投資信託取扱店にて最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をお受取りいただくか、「<七十七>インターネット投資信託」において最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずお読みいただき、商品内容やリスクおよび手数料などの詳細を十分ご理解の上、ご自身のご判断でお申込みください。
  • 投資信託は預金ではなく、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。

(ご注意)

※手数料につきましては、投資信託商品ラインアップ(ファンドセレクションについて詳細はこちら、その他取扱商品について詳細はこちら)をご覧ください。

投資信託の諸費用について

お客さまに直接ご負担いただく費用

  • お申込手数料(当行取扱ファンド):お買付金額(約定金額)に対し最大3.24%(消費税込)

※お申込手数料はファンドにより異なります。詳しくは各ファンドの最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。

  • 信託財産留保額(当行取扱ファンド):ファンドの基準価額に対し最大1.0%
    • ご換金時に上記割合が差し引かれます。

間接的にご負担いただく費用

  • 信託報酬(当行取扱ファンド):ファンドの純資産総額に対し最大年率2.1384%(消費税込)
    • 運用期間中、ファンドの純資産総額から上記割合が差し引かれます。
  • 資産の運用・保管・管理などに際し、有価証券売買手数料などの諸費用などが発生いたしますが、これもお客さまが間接的にご負担いただく費用となります。

(ご注意)

※信託報酬および信託財産留保額はファンドにより異なるほか、運用などに際し発生する諸費用などについては、今後の運用方法などにより変化するため、詳細を掲載しておりません。詳しくは各ファンドの最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。なお、手数料など諸費用の合計額および一部費用の詳細については、保有期間などに応じて異なりますので表示できません。

お問い合わせ

ご不明な点がございましたら、投資信託取扱店の担当者または本部(担当部署)までお問い合わせください。

投資信託取扱店
東北地区の全営業店(一部の出張所を除く)および札幌支店
投資信託担当部署(本部)
営業統轄部 営業開発課
商号等
株式会社七十七銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第5号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会