〈七十七〉積立投信でSDGs貢献はじめよう!

〈七十七〉SDGsつみたてプラン

SDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた取組みの一環として、SDGsに取組む企業への投資を主とするファンドを対象に、〈七十七〉積立投信に限り手数料無料でご購入いただけるようになりました。間接的なSDGsへの貢献が可能になることはもちろん、積立を長く続けたいという方にとって大きなメリットとなります。ぜひ資産形成にお役立てください。 SDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた取組みの一環として、SDGsに取組む企業への投資を主とするファンドを対象に、〈七十七〉積立投信に限り手数料無料でご購入いただけるようになりました。間接的なSDGsへの貢献が可能になることはもちろん、積立を長く続けたいという方にとって大きなメリットとなります。ぜひ資産形成にお役立てください。

うれしい3つのポイント

対象ファンドの手数料が無料に/対象となるファンドの〈七十七〉積立投信での購入に限り、購入時手数料が無料になります。
SDGsに貢献できる/SDGsに関連した事業などを展開する会社に投資することで、間接的にSDGsに貢献することができます。
積立を長く続けたい人にオススメ/購入時手数料が無料だから、長期積立も安心です。

対象ファンド

●ニッセイSDGsグローバルセレクトファンド

運用会社:ニッセイアセットマネジメント

SDGs(持続可能な世界を実現するための2030年を期限とする国際目標)達成に関連した事業を展開する日本・世界の企業株式を厳選。

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  • ●GSグローバル環境リーダーズ

    運用会社:ゴールドマン・サックス・アセットマネジメント

    環境問題の解決に関連する主要なテーマに沿うと考えられる日本・世界企業の株式に投資。

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  • ●ピクテ・サステナビリティ・マルチアセット・ファンド

    運用会社:ピクテ・ジャパン

    ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)へ分散投資

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  • ●脱炭素ジャパン

    運用会社:野村アセットマネジメント

    脱炭素への貢献が期待される国内の株式に投資。

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投資信託のご注意事項

投資信託のリスクについて

  • 投資信託は、株式など価格変動を伴う有価証券等に投資するため、以下の要因等により、投資元本を割込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
    1. ①組入株式の価格の下落、金利変動等による組入債券の価格の下落
    2. ②組入株式・組入債券等の発行者の経営・財務状況の変化
    3. ③海外の株式・債券等への投資における為替相場の変動
  • 換金可能日に制限(クローズド期間等)がある投資信託商品は、換金できない場合があります。

投資信託ご購入にあたってのその他のご留意事項

  • 投資信託をご購入の際には、投資信託取扱店にて最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をお受け取りいただくか、「インターネットバンキング」において最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずお読みいただき、商品内容やリスクおよび手数料等の詳細を十分ご理解のうえ、ご自身のご判断でお申込みください。
  • 投資信託は預金ではなく、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。

投資信託の諸費用について

1. お客さまに直接ご負担いただく費用

お申込手数料
(当行取扱ファンド)
お買付金額(約定金額)に対し最大3.3%(消費税込)
信託財産留保額
(当行取扱ファンド)
ファンドの基準価額に対し最大0.7%
・ご換金時に上記割合が差し引かれます。

2. 間接的にご負担いただく費用

信託報酬
(当行取扱ファンド)
ファンドの純資産総額に対し最大年率2.2%(消費税込)
・運用期間中、ファンドの純資産総額から上記割合が差し引かれます。
その他費用 資産の運用・保管・管理等に際し、有価証券売買手数料等の諸費用等が発生いたしますが、これもお客さまに間接的にご負担いただく費用となります。

※お申込手数料、信託財産留保額および信託報酬はファンドにより異なるほか、運用等に際し発生する諸費用等については、今後の運用方法等により変化するため、詳細を掲載しておりません。詳しくは各ファンドの最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。なお、手数料等諸費用の合計額および一部費用の詳細については、保有期間等に応じて異なりますので表示できません。

ご不明な点がございましたら、投資信託取扱店の担当者または本部(担当部署)までお問い合わせください。

投資信託取扱店
■ 東北地区の全営業店(一部の出張所を除く)および札幌支店
本部(担当部署)
■ 営業統轄部 営業開発課

商号等:株式会社七十七銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第5号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

企業の社会的責任として、
必須となったSDGsの取組み

持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択され、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。日本でも政府によって取組みが推進され、経団連の企業行動憲章に盛り込まれるなど、企業活動を通じた目標達成への動きが強まっています。

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