店頭または七十七銀行アプリにて、期間中にWEB通帳による普通預金口座を開設し、届出電話番号に携帯電話番号を登録いただいた個人のお客さま
※2024年6月30日時点でWEB通帳のご利用を継続されていることを条件とさせていただきます。
期間中に開設した普通預金口座を、七十七銀行アプリへ登録いただいたお客さまに
「選べるデジタルギフトGiflet(ギフレット)」
1,000円分を抽せんで300名さまにプレゼント!
※2024年6月30日時点で七十七銀行アプリのご利用を継続されていることを条件とさせていただきます。
特典Ⅰの条件を満たし、さらに下記対象取引❶〜❹のいずれかのお取引をいただいたお客さまに
「ロフトカタログギフトBコース」
を抽せんで200名さまにプレゼント!
対象取引 |
抽せん
口数 |
条件 |
❶七十七銀行アプリから
普通預金口座の開設申込 |
1口 |
七十七銀行アプリより普通預金口座開設の申込みを行い、2024年5月31日(金)までに開設手続きが完了したもの |
❷給与振込 |
1口 |
期間中に開設いただいた普通預金口座に2024年6月30日(日)までに給与のご入金があったもの |
❸77JCBデビットまたは七十七カード |
1口 |
2024年6月30日(日)時点で契約手続が完了し、かつ期間中に開設いただいた普通預金口座を振替指定預金口座にご指定いただいたもの |
❹NISA口座開設 |
2口 |
2024年6月30日(日)までに開設手続きが完了したもの |
特典Ⅰ・Ⅱ共通の留意事項
- ●2024年7月の抽せん時において、以下に該当する場合は本キャンペ―ンの対象外となります。
- @対象の普通預金口座を解約している場合。
- AWEB通帳から紙通帳へ切替えた場合。
- B銀行に携帯電話番号を届け出ていない場合。
- C七十七銀行アプリの初回利用登録がない場合。
特典Ⅰについて
- ●当せんされたお客さまへ2024年7月に携帯電話のショートメッセージサービス(SMS)にて送信いたします。なお、当せん結果についてはショートメッセージサービス(SMS)の送信をもってかえさせていただきます。
- ●携帯電話番号の変更等により受信できない場合は、無効とさせていただきます。
特典Ⅱについて
- ●複数の対象取引をいただいた場合は抽せん口数を合算いたします。
- ●当せんされたお客さまには、2024年7月に七十七銀行アプリの初回利用登録時に登録いただいたメールアドレスあてに、Eメールにて送信いたします。また、メールアドレス変更等により受信できない場合は、無効とさせていただきます。
- ◆自動エントリーいたしますので、お客さまによるご応募は必要ありません。
- ◆特典Ⅰ・Ⅱにおける重複当せんはございません。
- ◆取扱店は全営業店となります。
- 注.NISAの取扱店は東北地区の全営業店(一部の出張所を除く)および札幌支店となります。
- ◆くわしくは、お近くの〈七十七〉窓口までお問い合わせいただくか、当行ホームページをご覧ください。
- ◆今後予告なく本キャンペーンの内容を変更、継続、または取扱を中止する場合があります。また、季節等に応じて、同様のキャンペーンを実施する可能性がありますので、あらかじめご了承ください。
- ※次の条件に該当する方は、「七十七銀行アプリ」による普通預金口座開設のお申込みはご利用いただけません。
- ○当行の口座を既にお持ちの方
- ○15歳未満または運転免許証、マイナンバーカードをお持ちでない方(運転免許証、マイナンバーカードをお持ちの場合でも「有効期限切れ」、「住所・氏名変更未了」の方はご利用いただけません)
- ○当行本支店所在地の近隣に居住または勤務されていない方
インターネットバンキングによる
「携帯電話の届け出・確認の方法」や
キャンペーン内のサービス・商品についてはこちらをご覧ください。
「選べるデジタルギフトGiflet(ギフレット)」は携帯電話のSMSでお送りいたしますので、
携帯電話番号の届け出が必要となります。
携帯電話番号の届け出・確認の方法 ※七十七銀行アプリにて、ワンタイムパスワードの利用開始登録が必要となります。
WEB通帳へのお切替、携帯電話番号の届け出は、
お近くの店舗でも受付しております。
投資信託のご注意事項
投資信託のリスクについて
- ●投資信託は、株式など価格変動を伴う有価証券等に投資するため、以下の要因等により、投資元本を割込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
- @ 組入株式の価格の下落、金利変動等による組入債券の価格の下落
- A 組入株式・組入債券等の発行者の経営・財務状況の変化
- B 海外の株式・債券等への投資における為替相場の変動
- ●換金可能日に制限(クローズド期間等)がある投資信託商品は、換金できない場合があります。
投資信託ご購入にあたってのその他のご留意事項
- ●投資信託をご購入の際には、投資信託取扱店にて最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をお受け取りいただくか、「インターネットバンキング」において最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずお読みいただき、商品内容やリスクおよび手数料等の詳細を十分ご理解のうえ、ご自身のご判断でお申込みください。
- ●投資信託は預金ではなく、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
- ●投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
投資信託の諸費用について
1.お客さまに直接ご負担いただく費用
お申込手数料(当行取扱ファンド) |
お買付金額(約定金額)に対し最大3.3%(消費税込) |
信託財産留保額(当行取扱ファンド) |
ファンドの基準価額に対し最大0.7%
|
2.間接的にご負担いただく費用
信託報酬(当行取扱ファンド) |
ファンドの純資産総額に対し最大年率2.2%(消費税込)
- ・運用期間中、ファンドの純資産総額から上記割合が差し引かれます。
|
その他費用 |
資産の運用・保管・管理等に際し、有価証券売買手数料等の諸費用等が発生いたしますが、これもお客さまに間接的にご負担いただく費用となります。 |
※お申込手数料、信託財産留保額および信託報酬はファンドにより異なるほか、運用等に際し発生する諸費用等については、今後の運用方法等により変化するため、詳細を掲載しておりません。詳しくは各ファンドの最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。なお、手数料等諸費用の合計額および一部費用の詳細については、保有期間等に応じて異なりますので表示できません。
【NISA口座ご利用にあたってのご注意事項】
- ●NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません。(金融機関の変更を行った場合を除く)
- ●NISA制度を利用した口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
- ●NISA口座では、株式投資信託等の配当金や売買益等は非課税となる一方で、これらの売買損益はないものとされます。
したがって、特定口座や一般口座で保有するほかの株式投資信託の配当金や売買益等との損益通算はできません。また、損益の繰越控除(3年)もできません。
- ●NISA口座では分配金の再投資は新たな投資とみなされ、その年の非課税投資枠を利用することになります。例えば年初に50万円を投資し、その翌年に得た1万円の分配金が再投資されると、翌年の非課税投資枠を1万円利用したことになります。
- ●当行の非課税口座に受け入れた公募株式投資信託は、他の金融機関に開設した非課税口座へ移管できません。
- ●ファンド購入後に税務署よりNISA口座の開設が否認された場合、購入したファンドは課税口座(一般口座または特定口座)へ振替となります。
- ●上場株式等の配当等はNISA制度を利用した口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税とはなりません。
- ●税法上は、上場株式や上場投資信託等の取扱が可能ですが、当行においては公募株式投資信託(当行の投資信託取扱商品は全て公募株式投資信託)が対象となります。
- ●年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等が非課税となります。
- ●基準経過日(NISA口座内に初めてつみたて投資枠を設けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいう。)におけるNISA口座開設者の氏名・住所について、所定の方法で確認します。なお、確認できない場合は、新たにNISA口座への上場株式等の受入れができなくなります。
- ●出国により非居住者となる場合は、出国前に「出国届出書」の提出が必要となります。
[つみたて投資枠におけるご注意事項]
- ●つみたて投資枠での購入は、積立契約に基づく、定期的かつ継続的な方法により行うことができます。
- ●つみたて投資枠にかかる積立契約により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
- ●つみたて投資枠で買付可能な商品は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託となります。
[成長投資枠におけるご注意事項]
- ●成長投資枠では、以下条件をすべて満たすものに限られます。
- @信託期間が20年以上または無期限であること
- A一定のデリバティブ取引が用いられていないこと
- B毎月分配でないこと
商号等:株式会社七十七銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第5号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
2024年3月1日現在